サラリーマン・公務員の方へ

サラリーマン、公務員の方へ

サラリーマン、公務員の皆さまへ

安定度抜群かつ、通常時は非常に忙しい会社員、公務員には、不動産投資は比較的リスクが少ない、もってこいの資金運用なのです。
定年までまだ遠い30代、40代の皆さまにぜひ、不動産投資に挑戦してほしいと考えています。

POINT.1 自覚しづらい強力な肩書き

POINT.1 自覚しづらい強力な肩書き

自分たちが立派な肩書きを持っていることに気付いていないサラリーマン、公務員の方が数多くいらっしゃいます。「たかだか会社員」「たかが公務員」など、自分のことを自虐的に紹介する方まで出る始末。自分たちが金融機関などから絶大な「信用力の高さ」で評価されていることに気付いてない姿を多く見られます。

一般的に不動産投資では、自己資金プラス、銀行からの融資によって、物件を購入します。たいへん厳しい融資審査があり、対象物件の収益力、担保力はもちろん、対象者の信用力まで審査されます。そのさい「会社員」「公務員」の肩書きによって収入の安定があり、滞納の恐れが少ないと判断されるので、自営業や無職の人と比べると大変有利に判断されることになります。不動産投資においては、この信用力が大きな武器となるのです。

POINT.2 手間をかけずに老後の収入源を生む

POINT.2 手間をかけずに老後の収入源を生む

本業が忙しいサラリーマンや公務員。株式やFX、先物取引などの動きを時間に追われながらチェックして、さらに利益を出すことは、非常に困難な作業となります。不動産投資なら、日々の管理・運営はJDスクエアにお任せいただけるので、業務とは無縁の場所で不労所得を得ることが可能です。もちろん必要経費の計上により所得税の還付金を受けられ、節税対策にもなります。

加えて定年退職後、多くの人は老後に無職というケースがほとんどです。公的年金の目減りが予想されるなか、安定した生活を維持するためにも心強い収入源がほしいところです。不動産には定年はありません。若いうちに不動産投資を行うことで老後も変わらず利益があり、年金に上乗せして収入を得ることができます。長いスパンでの将来設計を含め、JDスクエアにぜひともご相談ください。

CAUTION! 不動産投資における会社員、公務員の落とし穴

あなたの会社の就業規則をきちんと確認してください。不動産投資は「副業」と判断される場合があります。
公務員はある程度の不動産投資は認められ、企業の中でも株式・FXは禁止、不動産投資はOKという会社が多いという傾向はあります。

しかし万が一、副業扱いとなると職務規定違反となり、投資の停止を求められるか、はたまた投資をとるか退職を選ぶか、択一を迫られる危険性があります。

服務規程をクリアした安心の状態で、JDスクエアの安心の不動産投資に取り組んでみてください。あなたに明るい未来像・将来像を提案させていただきます。