高齢化社会が一層深まる日本において、ますますニーズが求められる「医療」と「健康」。
不動産をこのニーズに合わせて運用できる存在、それが医師ではないでしょうか。
不動産に医療サービスを組み込むことで、その価値は大幅に高まります。
POINT.1 異なる発想で良い物件の獲得
一般の不動産投資では駅近、賑やかな都市部の物件に人気が集中します。しかし普通は見向きもされない駅から遠い「住宅街」、自動車での移動が多い地域ならば「幹線道路沿い」に、医療サービスを付加した物件があれば、それは「買い」となるはず。不動産に医療という価値をつけることで、一般的な不動産とは異なる発想で物件を選ぶことができるというわけです。これは医師という希有な職業ならではの投資法だと考えます。
将来的には「介護」の発想も加えて、付加価値のボトムアップの可能性は無限大と言えるでしょう。高齢者が暮らすうえでも、オーナーが医師であり、きちんとした医療サービスを受けることができる住宅は安心です。都市部でない、アクセスがそれほど便利でない場所であっても、高齢者は医療サービスを提供してくれる家に住みたいと思う傾向にあります。高齢者は今後数十年にわたって増え続けます。その一方で高齢者向け住宅の空室は減少の一途です。それに対応して、高級ホテルのような豪華なものからお手軽なマンションタイプのものまで、各地に続々と建て続けられています。
POINT.2 資金調達がしやすい医師
現在の日本では、高賃金の会社員よりも、年収の低い医師のほうが融資を受けやすいというのが定説です。ローンの融資額は通常、年収の10倍程度が上限となっています。つまり、年収500万円の会社員であれば、5,000万円くらいまでしか借りられないのです。しかし金融機関によって異なりますが、医師、歯科医師であれば、約20倍前後まで融資が受けられる可能性があります。
独立行政法人福祉医療機構、医師信用組合、国民生活金融公庫、自治体の創業支援融資制度など、多数の制度融資を使える独自のメリットもあります。固定金利で有利に資金調達できる、このシステムを使わないのはもったいないと思います。肩書きは、資金調達の際にも存分に威力を発揮してくれます。
CAUTION！ 不動産投資における医師の落とし穴
医師にはさまざまなリスクがつきまといます。過酷な労働環境の中、身体だけが頼りですから、ケガをして働けなくなったりしたときには収入がゼロになってしまう不安を抱えている方も多いことでしょう。
医療訴訟、法制の変更など、突然の事態にも心構えが必要です。さらに加えて,営業対象として住所も電話番号も簡単に入手され、運用のセールスマンの猛攻に見舞われているのではないでしょうか。
多忙の中で巧いトークに騙され、不良な投資商品を掴まされてしまった医師の方を少なからず知っております。
そんな医師の皆さまにふさわしい運用方法は不動産投資であると、JDスクエアは断言します。
皆さまの立場に立った後悔しない不動産投資を、すべての手順において当社にお任せください。